SBI証券で株のディトレしてみた 2019年1月9日・3987エコモットを売り


3987エコモット株をSBI証券でディトレしてみた 2019年1月9日の報告 

2018年までは、安いと思う株を買って、少し高くなったら売るという普通?の取引をしてきましたが、あまりにも日経の上がり下がりが激しくて、損切ばかりで軍資金が減るばかりなので、2019年は売りの勉強をしようと決めました^^。
2019年1月9日の結果報告です。

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2019年1月9日の日経平均は、ニューヨークが256ドルプラスということで、プラス223円の20427円の大幅アップでした。
でも、3987・エコモット株は値下がり、売りは成功しました^^。

3987・エコモットを売り。

3987・エコモットの情報は、とある投資顧問から購入したものですが、お金を出して購入した情報でも外れることも多いのです。
いくらで買って、いくらまで上昇したら売り、という風に教えてくれるのですが、言われたように買っても下がって損切りしたり、様子見~って思っているうちにするすると上がってしまったり、チャートの動きをしっかりとみることができなくて、失敗したことは数知れず・・・・・。

エコモットも買いで情報をいただいたのですが、しばらくは言い値よりも下がって、どうしましょ!だったのですが、売りが成功して何とか情報料金は稼ぐことができましたが、何があるかわからないので、できるだけ持ち越しなしのディトレにしようと思っています。

20190109 kabu 売買

200株:17461円のプラスでした。

今までの負けた分を取り返すことができますように!

3987エコモットはこんな会社

3987:エコモットは、札幌にある会社です。

2017年6月に札幌アンビシャス市場へ上場しましたが、2018年6月に東証マザーズへ上場しています。

短期間の取り組みも材料内包で大きなメリットが望めますし、中期的に見ても「重要インフラ」として需要が増えることが予想されます。
政府が推し進める国土強靭化計画の防災・減災関連銘柄だったり、先進技術系のテーマに対して更なる評価に繋がる可能性を秘めており、業績面に偏りがあり、ここから本決算までが見どころでは?

1月7日、公開後の高値・1590円と更新しました。
現在7日に高値更新して、8日から調整が始まって株価は下がりぎみ。
どこまで調整によって売られるのか、見極めが必要な状態。

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IoT専業インテグレーターとして、IoTソリューションの企画及び付随する端末製造、通信インフラ、アプリケーション開発並びにクラウドサービスの運用・保守に関する業務をワンストップで提供しています。

2016年には、AWSパートナーネットワーク」のテクノロジーパートナーに加入するなど、日本国内で先進IT技術の先頭集団を進んでいる企業と言っても良いでしょう。

IoTインテグレーション事業

IoTプラットフォーム「FASTIO」を提供。収集したデータを、いかに簡単・スピーディーにビジネスに利用できるようにするかという点から生まれたプラットフォームで、同社が提供するデータを収集・分析し、現実世界にフィードバックする同社のサービス基盤です。

[FASTIO]

https://www.fastio.jp/

その他にも、防災、異常監視、残量監視、映像監視、オフィス、位置情報、農業の分野へソリューションを提供しています。

様々な分野へのソリューション提供

https://www.ecomott.co.jp/solution/

緊急災害用監視カメラシステム

2018年9月6日、北海道胆振東部地震により地滑り被害が各地で発生した事を受けて、地盤のゆるみからの地滑り被害の再発防止を目的とした危険箇所の地表面変化を監視する為に、同社の「緊急災害用監視カメラシステム」が短期間で設置されました。

[緊急災害用監視カメラシステム]

https://www.ecomott.co.jp/case/2481/

建設現場においてIoT・AI技術を応用し現場の安全と業務効率化をサポートする
「現場ロイド」による建設の情報化施工による効率化を推進、AIによる気象予測をはじめ
様々な現場でのニーズに応えるサービスを提供しています。

[AIによる気象データ予測システム]

https://www.ecomott.co.jp/case/1547/

■エコモットの災害検知ソリューション

日本は自然災害大国と言われており、2018年も大雨による増水、地震被害、台風被害などが発生し、国家レベルでの防災と減災のあり方を見直す機運が高まりました。

エコモットの検知ソリューション技術は導入価格、準備期間、設置範囲、導入の手間、機能性などこれまでのシステムとは違い多くのメリットを有しています。

2017年より国交省は中小河川に対し水位計の早期設置を推進するプロジェクトを進めていましたが、十分に行きわたっているとは言えず、2018年の7月に発生した西日本豪雨等の激甚災害を受けて、先進IT技術を活用した防災システムの導入は喫急の課題となっている点なども、同社の需要を押し上げる要因となりそうです。

[IoTによる自然災害対策]

http://bosai.ecomott.co.jp/

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